白石隆
外觀
白石隆 | |
---|---|
出生 | 1950年 愛媛縣 |
母校 | |
職業 | 政治學家、歷史學家、大學教師 |
雇主 | |
獎項 | 文化功勞者 |
此條目沒有列出任何參考或來源。 (2017年2月20日) |
白石隆(1950年2月22日—)是一名日本國際政治學者。擔任京都大學名譽教授、內閣府綜合科學技術會議議員、政策研究大學院大學校長。専門研究東南亞地域研究、印度尼西亞政治。
生平
[編輯]1972年東京大學大學院総合文化研究科・教養學部卒業。1974年同大學院研究所國際關係論碩士課程修了。
1977年康乃爾大學研究院博士課程修了、1986年取得政治學博士學位。
東京大學東洋文化研究所助手(1975-79年)、同大學教養學部助教授(1979-87年)、康乃爾大學亞洲研究學部助教授(1987-90年)、同准教授(1990-96年)、教授(1996年1-7月)、京都大學東南亞研究所教授(1996-2005年)、2005年政策研究大學院大學副校長、京大名譽教授、日本貿易振興機構(JETRO)亞洲經濟研究所所長。2007年擔任亞洲經濟研究所所長。
2011年起開始擔任政策研究大學院大學校長。
2009年1月至2013年1月任內閣府綜合科學技術會議會員。
2011年-2014年3月擔任nippon.com總編輯。
榮譽
[編輯]- An Age in Motion(1990年)獲頒受亞洲・太平洋獎。
- 1992年、以『インドネシア』獲頒受三得利學藝獎。
- 2000年、以『海の帝國』獲頒受第一回讀賣・吉野作造獎を受賞。
- 2007年、紫綬褒章を受章。
- 2016年、文化功勞者に選出。
社會活動
[編輯]- 文部科學省國立大學法人評價委員會第1期専門委員(大學共同利用機関法人分科會分屬)
著作
[編輯]単著
[編輯]- An Age in Motion: Popular Radicalism in Java, 1912-1926, (Cornell University Press, 1990).
- 『インドネシア――國家と政治』(リブロポート、1992年/新版、NTT出版、1996年)
- 『現代アジアの肖像(11)スカルノとスハルト――偉大なるインドネシアをめざして』(岩波書店、1997年)
- 『崩壊インドネシアはどこへ行く』(NTT出版、1999年)
- 『海の帝國――アジアをどう考えるか』(《海洋帝國——如何思考亞洲》)(中央公論新社[中公新書]、2000年/獲讀賣•吉野作造獎)
- 『インドネシアから考える――政治の分析』(弘文堂、2001年)
- 『帝國とその限界――アメリカ・東アジア・日本』(《帝國及其局限——美國•東亞•日本》)(NTT出版、2004年)
- 『海洋アジアvs.大陸アジア 日本の國家戦略を考える』(ミネルヴァ書房、2016年)
合著
[編輯]- (石井米雄・友田錫・木村哲三郎・毛里和子)『アジアの21世紀――対立と協調』(アジア書房、2001年)
- (ハウ・カロライン)『中國は東アジアをどう変えるか――21世紀の新地域システム』(中公新書、2012年)
共編著
[編輯]- (土屋健治)『東南アジアの政治と文化』(東京大學出版會、1984年)
- The Japanese in Colonial Southeast Asia: Translation of Contemporary Japanese Scholarship on Southeast Asia, co-edited with Saya Shiraishi, (Cornell University Press, 1993).
- Network Power: Japan and Asia, co-edited with Peter J. Katzenstein, (Cornell University Press, 1997).
- (村松岐夫)『日本の政治経済とアジア諸國(上・下)』(國際日本文化研究中心、2003年)
- Beyond Japan: the Dynamics of East Asian Regionalism, co-edited with Peter J. Katzenstein, Cornell University Press, 2006).
翻譯
[編輯]- クンチャラニングラット編『インドネシアの諸民族と文化』(加藤剛・土屋健治と共訳、めこん、1980年)
- タウフィック・アブドゥルラ編『インドネシアのイスラム』(白石さやと共訳、めこん、1985年)
- 本尼迪克特·安德森『想像の共同體――ナショナリズムの起源と流行』(白石さやと共訳、リブロポート、1987年/増補版、NTT出版、1997年)
- リチャード・J・サミュエルズ『日本防衛の大戦略――富國強兵からゴルディロックス・コンセンサスまで』(日本經濟新聞出版社、2009年)